株式投資で投資信託を購入する際、こんな疑問を抱いたご経験はありませんか？
証券会社の人気ランキング上位にもオススメできない投資信託はあります。
そこで、この記事では「つみたてNISAに採用されている銘柄の基準」を元に解説します。
つみたてNISAは、金融庁が国民の資産形成に有用な商品をスクリーニングしているため、投資不適格な商品が極力排除される仕組みになっています。(一部イマイチな商品もあります)
この記事を参考にしていただき、投資信託を見極める能力を高めていきましょう！
この記事でわかること
●つみたてNISAで採用されている投資信託の基準と理由
●手数料は安価であるほどメリットが大きい
●信託報酬の計算方法
●毎月分配型には要注意
この記事でご紹介する銘柄・投資基準は皆様の投資利益を保証するものではありません。また、該当しない商品＝悪という意図はありませんのでご了承ください。投資は自己責任でお願いします。
つみたてNISAは長期分散投資を前提に制度設計されている
つみたてNISAは、「長期積立分散投資」に適した制度設計になっています。
こんな疑問が浮かぶと思いますので解説します。
株式投資では、20年以上の長期で分散投資をすることでリターンがプラスになる結果が示されています。
このような結果を踏まえ、国民が自助努力で資産形成できるように、金融庁(国)は長期分散投資をしやすい制度と銘柄選択できる仕組みを作ったのです。
もし、こういう目的で検討している方は超ハイリスク投資をする必要があるので、今回の銘柄選定基準に該当する商品は手段と目的が一致していないと思います。
つみたてNISAに採択されている投資信託の銘柄基準
「手数料の安さ」「情報の適切な開示」「長期投資向き」の商品が採択されています。
投資目的が15年以上先の資産形成を考えている人には、つみたてNISAの銘柄基準が参考になると思いますよ。
実際、制度開始に合わせて公募投資信託約5,000本から148本を厳選してスタートした経緯があります。
金融庁のホームページには下記6つが公表されています。
つみたてNISAの公募株式投信は以下の要件をすべて満たしている
●販売手数料はゼロ（ノーロード）
●信託報酬は一定水準以下（例：国内株のインデックス投信の場合0.5％以下)に限定
●顧客一人ひとりに対して、その顧客が過去1年間に負担した信託報酬の概算金額を通知すること
●信託契約期間が無期限または20年以上であること
●分配頻度が毎月でないこと
●ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと
引用：金融庁「つみたてNISAとは」
各項目について、解説していきます。
【採択要件①】販売手数料はゼロ（ノーロード）
国民の資産を増やす目的の「つみたてNISA」にとって、販売手数料ゼロで国民のお金を減らさないことは当然の基準とも言えます。
最近はネット証券を中心に、優良な投資信託は販売手数料ゼロ(ノーロード)が増えてきています。
基本的に、投資のリターンは不確定ですが手数料は確実に発生するので、類似の指数を目安に運用する商品であれば、販売手数料(コスト)が安価なものを選択するのは当然の流れになっています。
販売手数料が必要になる商品は、対面販売の証券会社や銀行で勧められるので要注意です。
【採択要件②】信託報酬は一定水準以下
信託報酬は以下の基準で選定されています。
信託報酬の水準
●インデックス運用⇒国内資産を運用：0.5％以下、海外資産を運用：0.75％以下(税抜)
●アクティブ運用⇒国内資産を運用：1.0％以下、海外資産を運用：1.5％以下(税抜)
こんな疑問が浮かんだ方向けに解説します。
インデックスとアクティブではベンチマークとする指数に対して運用目標の設定が異なります。
インデックスとアクティブの違い
●インデックス⇒特定の指数に連動する運用成績を目指す(例：TOPIXに連動した成績)
●アクティブ⇒特定の指数を上回る運用成績を目指す(例：TOPIXを上回る成績)
これを見ると、「アクティブが良さそう！」と感じますが、アクティブファンドの多くは指数となる市場平均を超えることができないばかりか、途中でなくなるものもあります。
少し古いですが、金融庁の公表データでは国内株式のアクティブ運用の70%は指数を下回ったという結果もあります。
こんな疑問が浮かぶと思いますので、実際の数値で試算してみましょう。
信託報酬は保有中に常にかかるコストになりますので、保有期間が長期になるほど「塵も積もれば山となる」ということをイメージしていただけると思います。
信託報酬の試算①
●前提条件：投資金額が100万円、信託報酬0.1%(年率)
●信託報酬：100万円×0.001（手数料0.1％）=1,000円
●税額：1,000円×0.1（10％）=100円
●1年間に要する手数料：1,100円
信託報酬の試算②
●前提条件：投資金額が100万円、信託報酬0.5%(年率)
●信託報酬：100万円×0.005（手数料0.5％）=5,000円
●税額：5,000円×0.1（10％）=500円
●1年間に要する手数料：5,500円
信託報酬の試算③
●前提条件：投資金額が100万円、信託報酬1.0%(年率)
●信託報酬：100万円×0.01（手数料1.0％）=10,000円
●税額：10,000円×0.1（10％）=1,000円
●1年間に要する手数料11,000円
信託報酬の試算④
●前提条件：投資金額が100万円、信託報酬1.5%(年率)
●信託報酬：100万円×0.015（手数料1.5％）=15,000円
●税額：15,000円×0.1（10％）=1,500円
●1年間に要する手数料：16,500円
個人的には、インデックスファンドの信託報酬は0.3%未満から選ぶようにしています。
ちなみに、信託報酬は年率で記載されていますが、実際には日割りされて毎日1回基準価額が計算されるときに費用として支払われています。
【採択要件③】過去1年間に負担した信託報酬の概算金額を通知すること
過去に、金融庁はこんな問題提起を行っています。
私たち利用者が、「コストをどれだけ支払っているか？」をもっと把握できるように国が働きかけを行っています。
そのような過去の流れから、「明朗会計」の投資商品のみ許可しているのです。
【採択要件④】信託契約期間が無期限または20年以上
「信託期間」とは、投資信託の運用がスタートする「設定日」から、運用が終了する「償還日」までの期間のことです。
この期間が無期限または20年以上のものを選択されています。
・・・購入後
こんなことがあると長期的な資産形成になりませんよね。笑
なので、つみたてNISAでは最低20年以上の信託期間がある商品が選択されています。
特定口座で購入する場合も、事前に確認して償還日が近い商品は避ける方が無難だと思います。
信託期間の見方
「20××年×月×日まで」と記載されている投資信託は、あらかじめ運用される期間は決まっています。
「無期限」と記載されている投資信託は、運用される期間は決まっていません。
【採択要件⑤】分配頻度が毎月でないこと
分配金を受け取ると、受け取らない場合と比較して投資効率が悪くなるのでトータルリターンが低下します。
基本的に分配金を行わずに再投資する方が複利効果が得られやすいです。
また、分配金を受け取ると課税される分もロスになるだけでなく、そもそもタコ足配当のような保有資産を取り崩すタイプの本末転倒なケースもありますので注意しましょう。
【採択要件⑥】ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと
デリバティブ取引とは「金融派生商品」と呼ばれるものです。
具体的には、先物取引・オプション取引・スワップ取引などがあります。
デリバティブ取引は、レバレッジを効かせて効率的に資産運用ができる利点がある一方で、手持ち資金以上の損失を抱えるリスクもあると言われています。
つまり、つみたてNISAのコンセプトとは不一致なので排除しているということです。
リスク・リターンの大きい手法になりますので、短期的に大きな利益を狙う方には選択肢の1つになるかもしれませんが、長期的な資産形成を考えている方はあえて行う必要がないと思います。
まとめ
本日は、投資信託の地雷銘柄に投資しないために必要な知識をご紹介しました。
長期の資産形成を目指したい方は、「ネット証券で手数料の安価なインデックスファンド」への積立額を増やしていくことが良いと私は思います。
地味で退屈な投資かもしれませんが、刺激を求めた投資で余計な損失を被り、将来得られたはずの資産を目減りさせることは良い手とは言えないかもしれません。
●つみたてNISAで採用されている投資信託の基準と理由
●手数料は安価であるほどメリットが大きい
●信託報酬の計算方法
●毎月分配型には要注意
本日も最後までご覧いただきありがとうございました！
優良な投資信託をカテゴリー別にまとめた記事はこちらをご覧ください。
投資で失敗しないために、投資の格言から学べる知識をまとめてみました。
アクティブな投資を行いたい方は、藤野さんの投資判断を学ぶととても参考になりますよ。
企業型確定拠出年金の選択基準を知りたい方はこちらをご覧ください。
インデックス投資をしている方は、失敗する人と同じ行動をしないように注意しましょう。
もし今回の記事を「いいね！」を思っていただけた方は、ポチっとクリック(応援)してもらえると嬉しいです！
