最近、「お金の大学」という両学長の書籍や、YouTubeをきっかけに家計見直しを行った方が増えてきました。
一方で、こんな声もあります。
お金のことは不安がつきものですよね。
そこで、この記事では「誰でも可能な生活支出の管理」というテーマで、妻子持ちサラリーマンの筆者が有料コミュニティ「リベシティ」で学びながら、両学長おすすめ家計見直しを実践して良かった方法をご紹介します。
私も半信半疑でスタートしましたが、結果的に年間貯蓄＆投資額は50万円→200万円以上に改善しました。
細かく突き詰めていくと、専門家は更に上級ノウハウを紹介していますが、100点ではなく70点～80点を取れればOKのスタンスの方にはピッタリだと思います。
●収入と支出の全体像を把握する(家計簿作成)
●支出の大きな金額から見直しを行う(保険・通信など)
●不要なものは多少手間でも解約する
●見直しで生まれた余剰資金を未来への投資に使う
※全工程を公開しているため記事が長いです。以下の目次から気になる項目を選択してスキップしてくださいね。
家計見直しをする時に無理は禁物！
家計見直しをやってみて感じたことは「どうしても譲れない部分は無理に削減しない」ということです。
生活支出は継続して効果が得られるので、無理に削減しようとして継続困難になるのは逆効果です。
節約しすぎて大きなストレスを抱えてしまい、生活の質が著しく低下してしまうのであれば、そこは無理せず保留にしましょう。
まずは、変えられるところからスタートする姿勢が大事です。
結婚してパートナーがいる場合は「お互いの納得感」も念頭に置いて進めると、継続しやすいですよ。
両学長(リベ大)の家計見直しをやってみたbefore/after
見直しを行った項目を一覧でご紹介します。
特に削減効果が大きかったのは「生命保険」「携帯」「自動車保険」「火災保険」です。
| before | after | |
| 家計簿 | なし | 作成 |
| 生命保険 | ドル建て終身保険 掛け捨て収入保障保険 掛け捨て団体保険 | 掛け捨て収入保障保険 掛け捨て団体保険 |
| 自動車保険 | ネット保険 | ネット保険 (一括見積サイトで比較) |
| 火災保険 | 入居時に不動産業者から 紹介された保険 | ネット保険 |
| 医療保険 | 未加入 | 未加入 |
| 学資保険 | 未加入 | 未加入 |
| 携帯代 | ソフトバンク | 楽天モバイル |
| 電気代 | 大手電力会社 | 自宅①オール電化プラン継続 自宅②電力会社乗り換え (一括見積サイトで比較) |
| クレジットカード | JALゴールド 楽天ゴールド | JAL CLUB-A 楽天普通 |
| NHK | 2ヶ月払い | 12ヶ月払い |
| チャレンジ こどもちゃれんじ | 毎月払い | 年払い |
| アプリ会費 | 毎月払い | 退会 or 年払い |
| 楽天経済圏 | あまり利用せず | フル活用 |
| ふるさと納税 | 利用済 | 利用済(寄附先を厳選) |
詳細は各項目で解説します。
まずは家計簿の作成からスタート！
家計見直しに着手してまず最初に取り組んだのは「家計簿の作成」です。
家計簿から始めた理由は、「何に」「どの程度」支出しているかを正確に掴めなければ、見直すべき箇所がわからないからです。
実際に家計簿が完成すると、支出状況の酷さに愕然としました。。
しかし、そこから一気に見直しを行ったことで、収入ー支出＝±０の状態が毎月約15万円は最低でも「貯蓄・投資用資金」に回すことができました。
もしエクセルで自作の家計簿の作り方を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
生命保険の見直し方法
次に行ったのは生命保険の見直しです。
理由は、保険の中身や公的制度のことを詳しく理解せずに加入していたため、過剰な補償と高い保険料になっていたからです。
●before⇒ドル建て終身保険＋掛け捨て収入保障保険＋掛け捨て団体保険
●after⇒掛け捨て収入保障保険＋掛け捨て団体保険
生命保険の見直しをする場合、以下の3ステップで考えることをおすすめします。
チェックポイント
①残された遺族にどれくらいの補償を残す必要があるか？
②公的制度(国)と福利厚生(会社)から補助される金額はどの程度あるか？
③民間保険でカバーするべき不足補償額はどの程度か？(①ー②＝③)
それぞれ解説していきます。
残された遺族にどれくらいの補償を残す必要があるか？
現在の年間生活費、住居、子供の教育費、保有資産などを鑑みて「将来生活していくためにはどれくらいの金額が必要か？」をまずは知る必要があります。
必要な金額は個々の家庭環境によって異なりますが、参考までに「補償を手厚くした方がよいタイプ」「補償は少なくてよいタイプ」の判断基準を6項目まとめてみました。
下記項目は最低でも検討し、年間どの程度の収入が必要になるかを試算しましょう。
公的制度(国)と福利厚生(会社)から補助される金額はどの程度あるか？
公的制度として「遺族基礎年金」「遺族厚生年金」、会社からは福利厚生で「遺族支援」が代表的です。
遺族基礎年金
●対象⇒国民年金の加入者が死亡した際に、加入者に生活を維持されていた18歳到達年度の末日までの子供がいる配偶者・子に支給されます。(障害があると20歳)
●保険料納付要件⇒保険料納付済み期間＋保険料免除期間が全被保険者期間の2/3以上(要件を満たさない人は直近1年間に保険料の滞納がなければOK)
●年金額⇒780,100/年+子供1人につき224,500円/年(第3子以降は1人につき＋74,800円/年)
●その他⇒条件を満たす方には独自給付として「寡婦年金」「死亡一時金」が用意されています。
遺族基礎年金を詳しく知りたい方は日本年金機構：遺族年金サイトをご覧ください。
遺族厚生年金
●対象⇒会社員(過去に会社員等で一定条件を満たした人)、1級・2級の障害厚生年金を受給していた方が亡くなった場合、遺族に支給される。
●年金額⇒老齢厚生年金の報酬比例部分の3/4相当額。(年金定期便に記載されている本来受け取れる年金額の3/4が目安です。)
●その他⇒一定の遺族には「中高齢寡婦加算」「経過的寡婦加算」が用意されています。
遺族厚生年金を詳しく知りたい方は日本年金機構：遺族年金サイトをご覧ください。
福利厚生
●対象⇒企業に勤務している従業員の親族
●内容⇒会社によって「死亡時遺族お見舞い金」「遺族生活支援金」等の名目で一時金や毎月定額支給を受けられる制度を用意していることがあります。
●確認する方法⇒社内規則、福利厚生を確認しましょう。
民間保険でカバーするべき不足補償額はどの程度か？
試算した「必要資金」から国や会社の補償額を差し引いて、不足する必要資金を民間保険に加入して補いましょう。
現金としてまとまった金額が預金にある場合は、掛け捨て収入保障タイプだけでも良いかもしれません。
保有資産や心理的に不安を感じない範囲で選択しましょう。
ちなみに、契約する保険会社は「ネット保険」が補償内容と保険料のバランスがとれているので私は良いと思っています。
自動車保険の見直し方法
自動車保険の「加入」や「見直し」で保険料を安くしたい方は、一括見積りサイトを活用することをオススメします。
私はリベ大でも推奨されている「ウェブクルーの保険スクエアbang!」を利用して加入する保険会社を選択しました。(リンクは下記)
その結果、同じ補償内容で最も保険料が安価だったチューリッヒと契約しています。(約23,000円/年)
一括見積りサイトを使えば、現在と全く同じ補償内容でも保険料が安くなる可能性大ですよ！
自動車保険に加入する際、必須の補償内容や用語に不安がある方向けにご紹介します。
自動車保険に加入する全ての人に必須
対人・対物の賠償は限度額を必ず「無制限」にしましょう！
自動車保険は、対人・対物の無制限補償をするために加入しているといっても過言ではありません。
対人賠償責任の考え方
「無制限」が必須です。
自賠責は3,000万までしか保証されませんが、過去の判例で、億単位の請求になることもありますので、無制限にしましょう。
対人賠償責任
交通事故で人を死傷させてしまい、損害賠償責任が発生した場合、保険金が支払われます。
補償対象は、あくまで「他人」になります。
対物賠償責任保険の考え方
「無制限」が必須です。
もし、観光バスや商業施設を事故で損壊させた場合、機会損失も含めて損害賠償請求されることもあり、最悪億単位の請求になる可能性もありますので、無制限にしましょう。
対物賠償責任保険
事故で「他人の財産」に損害を与え、賠償責任を負った場合に保険金が支払われます。
対物の賠償責任は、「直接損害」「間接損害」の2パターンがあります。
●直接損害→事故がなければ発生しなかった費用
●間接損害→得られるはずの利益が事故によって失われた損害
無保険車傷害特約の考え方
私は、必要だと考えています。
自動オプション(変更不可)で設定されている保険会社もありますね。
無保険車はどうしても存在しますので、特約をつける方がいいと思います。
無保険車傷害特約
相手が自動車保険に加入していない等の理由で補償が受けられない場合に、自分の加入する保険から補償を受けることができる特約です。
個人賠償責任特約(自賠責保険)の考え方
私は、必要だと考えています。
基本的に、本人だけでなく家族も補償対象になります。
契約対象個人が「人にケガを負わせた」「モノを壊した」等のケースで相手への補償が必要になった際に使えるため、補償範囲が広い保険です。
ただし、火災保険やクレジットカードの特約でも付帯できますので、どちらか一方で大丈夫です。
個人賠償責任特約
日常生活における偶発的な事故で、加入者自身や家族が他人を死傷・財物損害を与えた場合、法律上の損害賠償責任額が補償されます。
自転車特約の考え方
私は、必要だと考えています。
最近の自転車による事故の報道からも、家族が自転車に乗る機会があるなら特約をつける方がいいと思います。(特にお子さんがいる家庭)
ただし、個人賠償責任特約に加入していれば、自治体が求める「自転車保険への加入義務」は満たしているので、相手への補償に関しては重複加入する意義は薄れます。
自転車の運転者(自分・家族)への補償も必要と考える場合は、加入してもよいと思います。
逆に、自転車の運転者のケガ等は国の社会保険や会社の給付制度を利用できるので必要ないと考える方は、個人賠償責任特約で十分です。
自転車保険
自転車事故に関連する自分と相手への補償です。
「死亡」「入院」「通院」の費用が補償対象となっているケースが多いです。
弁護士費用特約の考え方
私は、必要だと考えています。
大きな事故でのトラブルが心配な方は特約をつける方がいいと思います。
逆に、知識豊富な方であれば不要でもよいですね。
弁護士費用特約
自動車に関連する事故に遭遇した場合、相手へ損害賠償請求等の対応に必要な弁護士への相談や委任の費用を補償してくれる特約です。
保険会社によっては特約と付帯していても上限額が設定されているので、契約内容をご確認ください。
車両保険の考え方
私は基本的に不要と考えています。
新車の場合は価値観次第、中古や新車購入から年月が経過している場合は迷わず不要と考えてよいです。
理由①：保険を使うと等級が下がり、結局は保険料という形で支出が増加する
理由②：小さな傷は自費で修理する可能性がある。
理由③：新車から年月経過に伴い車の価値が低下するので、受取保障額と支払保険料を考えると貯蓄の方が効率的
理由④：保険金受取の際に自己負担金が発生する。
車両保険
自分の車の修理費等を補償するものです。(交通事故・自然災害・いたずら被害など)
保険金額は、車の初年度登録から計算した「時価」での判断になります。(全損事故時も同様)
人身傷害補償の考え方
私は基本的に不要と考えています。
自分や搭乗者に対する保険となりますが、国の社会保険・会社の給付制度・生命保険・事故相手の保険などを考慮すると、追加加入する意義は低いと私は考えているからです。
ここは価値観次第なので、心配な方は加入を検討してもてもよいと思います。
人身傷害補償
事故で保険加入者がケガを負った場合、損害分の保険金が支払われる補償です。(上限は、加入時に設定した金額)
自分の過失が多い事故、相手の過失が多い事故、単独事故、当て逃げ、歩行中などの様々な事故で加入者が死傷した場合が補償対象となっています。
搭乗者傷害保険の考え方
私は基本的に不要と考えています。
自分や搭乗者に対する保険となりますが、国の社会保険・会社の給付制度・生命保険・事故相手の保険などを考慮すると、追加加入する意義は低いと私は考えているからです。
ここは価値観次第なので、心配な方は加入を検討してもよいと思います。
搭乗者傷害保険
車に乗車している人が交通事故でケガをした場合の損害を補償する保険です。
本人・家族・他人といった搭乗者が広く補償対象となっており、契約者の過失割合が高い事故や単独事故も対象になります。
自動車保険一括見積りサイトの申込～契約までの流れを詳しく知りたい方
リベ大おすすめの自動車保険一括見積サイト(ウェブクルーの保険スクエアbang!)を私が実際に利用して感じたメリット＆デメリットについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
火災保険の見直し方法
不動産会社が勧める火災保険は割高なケースがほとんどですので、契約しないようにしましょう。
実際、筆者は自分で火災保険を調べてみた結果、不動産会社に勧められた火災保険と同条件で、保険料は約10,000円安価になりました。
もし、「ファミリータイプの住居で１0,000円/年」、「単身タイプの住居で5,000円/年」以上の保険料を支払っている方は、見直しをすることでお得になる可能性が高いです。
見直しをしたい方は、リベ大推奨の「KURABEL」という火災保険一括見積サイトを検討してみてはいかがでしょうか？
それでは次に、火災保険で検討する補償内容の代表的な項目を解説します。
借家人賠償責任補償の考え方
偶然の事故で部屋に損害を与えた時に、貸主に対する損害賠償を補償してくれるとても重要な補償です！
「不測かつ突発的な事故(破損・汚損)」が保障に含まれているものを選びましょう。
これが含まれていると、うっかり意図せずに物件を損傷させてしまった際にも、部屋の修繕に火災保険が使えます。
「借家人賠償責任補償」
損害賠償保険の特約としてセットになることが多いです。
火災、破損、爆発などによって借用する建物または個室を消失・損傷または汚損し、貸主に対して法律上の損害賠償責任を負った場合、損害賠償金・遅延損害金等が保険金として支払われます。
個人賠償責任補償(自賠責保険) の考え方
日常生活で他人にケガをさせたり、他人のモノを壊してしまった時など「損害賠償責任」を負った場合に補償を受けられます。
自動車保険と重複契約している場合が意外と多いので、どちらか一方の加入にしましょう。(万が一何かあっても２つ一緒に請求できません。)
火災保険で加入し、自動車保険では加入しないという方法もありです。
「個人賠償責任補償(自賠責保険)」
日常生活で他人に対してケガを負わせたり、他人の物を壊してしまった場合、その損害を補償するための保険です。
家財補償の考え方
災害等で損害を被った日常生活で使用しているモノを補償してくれます。
特別に高価な家財がある場合を除き、高額な補償額にする必要はないと思います。
基本的に、貯蓄で対応する考え方で十分だと私は思います。
「家財補償」
日常生活に使用している家具や衣服などの動産の補償です。
水災補償の考え方
名前の通り、水災に対する補償です。
ハザードマップを確認し、水災や土砂崩れのリスクがあるようなら加入検討してもよいと思います。
一方で、高台にあるマンションや高層階の部屋など、水災リスクが低い場合は不要でもいいと思います。
「水災補償」
台風、暴風雨、豪雨などによる洪水や融雪洪水、高潮、土砂崩れ、落石など、水に起因する災害で建物や家財が被害にあった場合の補償です。
地震保険の考え方
賃貸物件で借りている方は基本的に不要だと思います。
理由は、賃貸物件の所有者はオーナーになるため、もし賃貸入居者が地震保険に入っても補償対象は家財になるからです。
地震保険は地震があると100%保険金額が支払われる仕組みではなく、「全損・大半損・半損・一部損」の損害レベルに応じて保険会社が判断し、支払額が決定します。
持ち家の方は、常に100%の保険金を受け取れると誤解しないように認識した上で、必要性を判断して検討しましょう。
「地震保険」
火災保険とセットで加入することが定められている保険です。
火災保険ではカバーできない地震、噴火、津波などによる損害を補償します。
建物を建て直すための費用を補償する保険ではないため、保険金額は火災保険で設定した金額の30～50％でしか設定することができません。(建物5000万円、家財1000万円が上限)
リベ大を参考に私が実践した火災保険の判断基準
ファミリータイプの火災保険では１0,000円/年以上、単身タイプの火災保険では5,000円/年以上の保険料を支払っているなら見直しすることでお得になる可能性が高いです。
ちなみに私は楽天損保に加入しています。
24時間サポートがセットで付与されているため、入居時に不動産会社から要求される無駄な24時間サポートの別料金を支払う必要がなくなるからです。
他には、損保ジャパン日本興亜の「THE家財の保険ベーシックⅠ型」もオススメです。(Ⅰ型だけオススメです。)
火災保険に関してさらに詳しく知りたい方は、以下記事をご覧ください。
医療保険の見直し方法
健康保険・高額療養費制度などの公的制度と、会社の付加給付制度を確認した上で必要性を判断しましょう。
会社にお勤めの方は、企業独自の給付制度が充実しているケースもあります。
給付制度を利用すると、月の実質自己負担額は最大で月数万円で済むことが多く、貯蓄で十分対応できます。
実際の例を確認してみましょう。
参考）武田薬品健康保険組合の独自給付
ほとんどの社員は自己負担上限額が月2～3万円で済みます。
【武田薬品健康保険組合独自の付加給付・一部負担還元金】
●標準報酬月額83万円以上：最終的な自己負担(月)60,000円
●標準報酬月額53万円〜79万円：最終的な自己負担(月)30,000円
●標準報酬月額50万円以下：最終的な自己負担(月)20,000円
保険医療機関で支払った自己負担額が「最終的な自己負担」額を超えた場合は、その超えた額から高額療養費を差し引いた金額が一部負担還元金等として給付されています。
また、高額療養費に該当しない場合でも、医療機関で支払った自己負担額が「最終的な自己負担」額を超えている場合は、その超えた額が一部負担還元金等として給付されます。
他にも、福利厚生で「差額ベッド代が1日上限○○円まで支給」という制度のある会社も存在します。
公的制度に関する詳細を知りたい方は以下記事で解説していますので、ご覧ください。
通信費の見直し方法
格安スマホに乗り換えがおすすめです！
正直、格安スマホは費用面でメリットだらけなので、即乗り換えるべきだと私は思います。
格安スマホ全般のデメリットは以下が主に挙げられます。
●キャリアメールが使用不可
●キャリア決済が使用できない(Y!mobile、楽天モバイル以外)
●通信速度が遅くなる時間帯がある(昼、夕方～夜間)
格安スマホに関する私見
ワイモバイル⇒楽天モバイルと格安スマホを愛用している私の経験では、大手キャリアと比べて大きな不満点はありません。
今から加入するなら、「楽天mobile」「UQmobile」「Y!mobile」の3つから選択すれば、満足度が高いと思います。
こう思う方もいると思いますので、私が使ってみて感じているメリットとデメリットをご紹介します。
楽天モバイルのメリットとデメリット
楽天モバイルは楽天UN-LIMITでは、現在プラン料金3ヵ月無料のサービスを実施しています。
さらに、楽天モバイルユーザーは楽天市場の買い物で「＋1倍」の恩恵があります！
【メリット】
①ギガ数をあまり使わない人はコストが安い
②SPU＋1倍になる
③3ヵ無料キャンペーンの恩恵がある
【デメリット】
①対象エリアが狭い(各都道府県のメインエリアであれば問題なし)
②屋内での電波がやや悪い
③通話品質が良くない(プライベート利用では問題ない範囲)
電気代の見直し方法
電気代は、電力自由化で電力会社の変更がお得になる可能性があります！
電力会社の変更と聞いて、こんな風に思った方はいませんか？
実は、ネットで申し込みをするだけで完了したので、めちゃくちゃ簡単でしたよ。
電気代は毎月かかることなので、塵も積もれば大きな金額になりますのでおすすめです。
変更の際には電気料金比較サイトを利用することで、最安の電気会社を調べることが可能です。
さらに、キャッシュバック特典でアマゾンギフトもGETできる時もあります。
私の場合は「エネチェンジ」を利用しました。しつこいメールや電話もなく、とても便利でしたよ！
ここだけ要注意！
①オール電化の住居は、乗り換えしない方がよいケースが多い！
電力自由化新規参入業者はオール電化プラン非対応がほとんどで、実質割高になってしまいます。
②市場連動型契約プランの業者はNG！
2021年1月に市場連動型プランの業者が大幅に電気代上昇になるニュースが話題になりました。
「市場連動型プラン」以外を選択しておけば、今回のような出来事に巻き込まれずに済みますよ。
クレジットカード会費の見直し方法
カードのランクに応じて付帯されているサービスの利用状況を見直しましょう！
実際の利用状況に対して、年会費を少しでも割高に感じるようであれば「解約」or「ランクダウン」をオススメします。
COVID-19の影響で海外旅行機会も減少しているので、当面の生活スタイルに応じたサービスを選択しましょう。
ポイントやマイル等は会員ランクに応じて還元が異なる場合もあるので、まずは使用状況を確認しましょう。
一般的な消費でカードを利用する方は、何枚もカードを持つよりも、2枚程度に利用を集中させて家族カードも含めて集中させる方が、効率的にポイントやマイルをGETできます。
カードにこだわりがなければ、まずは楽天カード(普通カード)を利用してみてはいかがでしょうか？
楽天経済圏で生活することに抵抗がなければ、非常にオススメできるカードです。
※楽天ゴールドカードのポイント還元の改定がありましたので、2021年4月以降は「通常カード」の利用で良いと思います。
サイト会員費の見直し方法
年間を通じて利用するサイトやアプリは、会員費を「月払い⇒年払い」に変更して費用削減を行いましょう！
私は以下の項目を年払いに変更しました。
見直しチェックポイント
●NHK⇒年払いに変更
●ベネッセ(こどもちゃれんじ)⇒年払いに変更
●アプリ会費(NewsPicks、スタディサプリなど)⇒年払いに変更
会員費を年払いにしても、途中解約すると日割り計算で返却してくれるサービスも意外と多いです。
その場合、年払いのデメリットはほぼないので、支払方法を変更した方がお得ですよ。
生活費(食費・日用品など)の見直し方法
一般的な「生活費」と言われる部分です。
私の場合、月収に対して固定費や貯蓄額と投資額を差し引いて、残った額を生活費として計算します。
万が一、生活費が足りない計算であれば「固定費をさらに削減」or「生活費を工夫」を行いました。
- 私が生活費を計算している方法
- 月収ー固定費ー貯蓄(投資額)＝生活費
生活費は固定費と変動費で区分すると「変動費」です。
高すぎると浪費になりますが、制限しすぎると大きなストレスにつながります。
ビジネスと同じで、固定費を少なくすることが家計でも鉄則ですので、前の項目までで解説した固定費見直しをぜひ試してみてはいかがでしょうか？
ふるさと納税を活用して生活費を節約する
ふるさと納税は、2000円の自己負担額で様々な返礼品(特産品)を市町村から貰えるお得な制度です。
寄附(ふるさと納税)を行った場合、寄附額のうち2,000円を越える部分は住民税(所得税)から原則として全額が控除されます。(控除＝差し引くという意味)
つまり、ふるさと納税は約2,000円の手数料で寄附総額の約30%相当の返礼品をGETできる、お得な制度です。
ふるさと納税のイメージ
(例：寄附上限額100,000円の人)
- 市町村に100,000円寄附する
- 寄附先から返礼品がもらえる(寄付額の30%前後相当)
- 確定申告すれば100,000円ー2,000円＝98,000円分の税金が減額される。(所得税から還付され、住民税が減額される。)※ワンストップ特例制度の場合は確定申告不要
- 結果的に約2,000円の手出しで30,000円相当の返礼品を貰えたので、実質28,000円分お得！！(実質利回り28%)
さらに、楽天ふるさと納税であれば、楽天スーパーセール等で寄附申し込みすると、高還元で楽天ポイントをGETできるため、Wでお得です！
ふるさと納税のお得な方法
●通常のふるさと納税⇒100,000円寄附すると、30,000円相当の商品GET(2,000円支出)
●楽天ふるさと納税⇒100,000円寄附すると30,000円相当の商品+楽天ポイントGET(2,000円支出)
さらにお得な返礼品を知りたい方はこちらをご覧ください。
トイレットペーパー、ティッシュ、バスタオル、牛肉などが特におすすめです。
楽天経済圏をフル活用して生活費を節約する
楽天経済圏のサービスでポイント還元を受けると、生活費の節約にも役立ちます。
私は常に7種類前後の楽天サービスを利用し、SPU(楽天スーパーポイントの還元率)が常時6倍を達成しています。
楽天はポイント改定でメリットが少しずつ減ってきていますが、まだまだ恩恵は残っていますので是非利用しましょう。
おすすめは以下の通りです。
おすすめ楽天サービス
●楽天銀行⇒使い勝手がよく、利息も良い
●楽天証券⇒サイト設計がわかりやすくて便利
●楽天モバイル⇒1年無料期間中で、電波なども問題ないので満足
●楽天カード⇒無料の普通カードで普段の買い物もOK
●楽天ふるさと納税⇒ふるさと納税をするならおすすめ
●楽天市場⇒スーパーセールなどのイベントがお得
●楽天ブックス⇒対応が早くて便利
●楽天損保⇒火災保険のコスパに満足
詳細を知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
サラリーマンは確定申告で控除を活用する
確定申告で会社員の方が該当する可能性のある項目は以下の通りです。
それぞれ条件はありますが、該当すれば節税になるので漏れなく実施しましょう。
サラリーマンが確定申告できる項目
●ふるさと納税などの寄付をした人⇒寄付金控除
●医療費を年間10万円以上支払った世帯⇒医療費控除
●住宅ローンを新たに組んだ初年度の人⇒住宅借入金等特別控除
●株式投資をしている人⇒外国税額控除/損益通算/繰越控除
●災害や盗難にあった人⇒雑損控除
●特定支出のある人⇒特定支出控除
●年末調整を忘れていた人⇒確定申告でやり直し
サラリーマンが可能な確定申告項目について詳しく知りたい方は以下記事をご覧下さい。
まとめ
今回、実際に私が実践した支出管理の経験から、ポイントをご紹介しました。
●収入と支出の全体像を把握する(家計簿作成)
●支出の大きな金額から見直しを行う(保険・通信など)
●不要なものは多少手間でも解約する
全てを完璧にしようとすると逆効果になることもあるので、まずは実践できそうな内容から取り組んでみてはいかがでしょうか？
また、支出削減をする中で「将来への投資は節約しない」ということも大事です。
具体的には「自己投資」「子供の教育費」などがあります。
自己投資は将来得られる自身の収入に直結し、子供の教育費は将来に向けた無限の可能性への投資につながると思います。
価値観は人それぞれになりますが、人間の能力に対する支出は削減せずに維持または増加させていけるようにするのも良い戦略かもしれませんね！
今回私が家計見直しを行った知識のスタートは「お金の大学」を読んだことから始まりました。
とても分かりやすいのでオススメです。
最後まで読んでいただきありがとうございました！
もし今回の記事を「いいね！」を思っていただけた方は、ポチっとクリック(応援)してもらえると嬉しいです！
他にはこんな記事を書いていますので是非ご覧ください。
今回ご紹介した家計見直し額をビフォーアフターで数値化してご紹介しています。
支出見直しで捻出した資金を投資に回す方法を解説しています。
